原油の国際価格が、３か月前の半額以下に下がってきた。
１６日のニューヨーク原油先物市場で、価格の国際的な指標となるテキサス産軽質油が１バレル＝７０ドルを割り込んで取引を終えた。
取引途中の最高値１４７・２７ドルを記録した７月１１日から、わずか３か月での急落だ。
これを受け、日本でもガソリンの店頭価格が下落を続けており、身近な商品の値上がりも一服する可能性がある。
１６日のニューヨーク市場では、ＷＴＩ価格は一時、１バレル＝６８・５７ドルまで下がった。
原油価格が７０ドルを割り込んだのは、２００７年８月以来、約１年２か月ぶりだ。
終値は、前日比４・６９ドル安の１バレル＝６９・８５ドルと、３営業日連続で下落した。
７月以降の急落は、米国発の金融危機の深刻化と軌を一にしている。
一時的には、株式市場から逃げ出した資金が原油市場に流れ込み、相場が急騰する場面があったものの、世界的な景気後退で石油需要が減るとの見方からほぼ一本調子で下がってきた。
このため、日本のガソリン店頭価格は今月中に１５０円台を付ける可能性が出てきた。
石油元売り大手の出光興産は１７日、ガソリンの卸価格を１０月２０日から、前週より１リットル当たり７・９円値下げすると発表した。
石油情報センターによると、レギュラーガソリンの全国平均店頭価格（１リットル当たり）は１４日時点で１６１・６円となっている。
一方、食品メーカーなどの間にも、身近な商品の値上げを踏みとどまる動きが広がる可能性がある。
原油価格下落で輸送費や包装材の価格上昇に一服感が出ているだけでなく、穀物などの国際価格も下落し、さらに家計が節約傾向を強めているためだ。
日清食品は当面の間、即席めんの値上げを見送る方針を固めた。
製パン最大手の山崎製パンは、検討していた来春以降のパン類値上げを実施しない方針だ。
輸入小麦の政府売り渡し価格の引き上げ率が、当初見込みの３０％から１０％に圧縮されたほか、小麦の国際的な値動きも落ち着いていることが影響している模様だ。
ただ、原油価格の下落基調が続くかどうかは予断を許さない。
石油輸出国機構は下落に歯止めをかけるため、２４日に緊急総会を開いて大幅な減産に踏み切る見通しだ。
投機筋も、抱え込んだ現金をいつ原油市場に流し込むか予測がつかない。
